日經指數盤中暴跌逾2000點 市場震撼

市場に「三重苦」が重なった瞬間だった。9月2日の東京株式市場で、日経平均株価は取引時間中に一時2000円近い急落を見せ、前日比1889円70銭安の6万4325円64銭で引けた。3営業日続けての下落で、TOPIXも前日比100.26ポイント安の4081.60ポイントとなり、9営業日続伸の流れが止まった。東証プライム市場では全33業種がそろって下落する「全面安」の展開——それほどまでに、売り圧力は容赦なかった。

今回の急落を引き起こした最初の導火線は、日本の長期金利の急騰だ。日本の長期金利の指標となる10年物国債の利回りが9月1日に3%に達し、1996年以来およそ30年ぶりの高水準を記録した。日銀の利上げ観測や米国金利の上昇、財政悪化への懸念が重なり、国債売りが加速した。

9月2日午後には、新発10年物国債の利回りが3.015%まで上昇し、3%台を明確に固めた。30年ぶりに「3%の壁」を突き破った数字は、投資家心理を一気に揺さぶるには十分だった。政策金利と長期金利の差が約2ポイントに拡大し、市場には追加利上げへの期待が広がっている。長期金利の3%接近に加え、原油高による物価上昇圧力、円安進行、そして米国からの利上げ促進発言も背景にある。

中東情勢の悪化も大きな下押し材料となった。イランが域内のエネルギーインフラへの攻撃を宣言し、ホルムズ海峡付近やサウジアラビアの施設への攻撃が深刻な供給寸断の懸念を引き起こしている。ブレント原油のスポット価格は8月に平均1バレル91ドルに達し、前月より7ドル上昇。中東からの輸出が制約されたことが主因だ。日本にとって原油高は死活問題で、日本は石油の約95%を中東に依存しており、その約70%がホルムズ海峡を経由している。

東証プライム市場では値下がり銘柄数が1437銘柄（全体の約92%）に達し、値上がり銘柄はわずか100銘柄にとどまるという極めて広範な全面安だった。半導体株を中心とするハイテク銘柄の打撃が特に深刻で、売り代金上位50傑のうち上昇したのはたったの1銘柄という凄惨な内容だった。

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8月19日にも、日経平均は大きな打撃を受けていた。AI関連・半導体関連銘柄の売りが再燃し、債券利回りの上昇、原油高、地政学的懸念が重なって幅広いリスクオフの動きが出現。日経225は3.2%下落の6万5326円42銭で引けた。翌19日の東京市場でも前場中に最大で2133.97円の下落幅を記録する場面があり、中東情勢の懸念と米国株安を受けた半導体関連株への売りが相場全体を引きずり下ろした。

野村証券ストラテジストの澤田真紀氏は、「フィラデルフィア半導体指数（SOX）の急落を受けた半導体株の動きが、相場全体の下落に大きく影響した」と指摘した。ただし同氏は、「VIX指数を見ると投資家の不安は大きく悪化しておらず、深刻な調整には感じられない」とも述べており、実際VIX指数は15.84と20年平均（19.61）を下回る水準にある。

市場参加者が今もっとも神経を尖らせているのは、9月17〜18日に予定されている日銀の金融政策決定会合だ。直近の売り圧力の原因は企業業績でも海外株の下落でもなく、円高の進行だった。7月の現金給与総額が前年比4.7%増と加速を示したことで、日銀の追加利上げ観測が高まり、金利スワップ市場では利上げ確率が90%を超えている。

その直前には9月15〜16日のFOMCが控えている。FRBのウォーシュ議長は8月28日のジャクソンホール会議で条件次第での追加利上げに踏み切る姿勢を示しており、金融市場では9月利上げ観測が一気に強まった。日米が相次いで金融引き締めに動く可能性が現実味を帯びるなか、円高進行で輸出企業の収益が悪化する懸念に加え、原油が1バレル93ドル台まで上昇しており、資源輸入国の日本にとってはコスト増要因にもなっている。

野村証券の澤田氏は、高止まりする原油価格とインフレ懸念に伴う高金利観測が、当面の株式市場の重しになり続けると分析する。市場関係者からは「中東情勢の長期化と、より高い金利環境を前提に相場を見ていく必要がある」との声も上がっており、嵐がすぐに収まる見通しは薄い。

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